東京大学 理想の教育棟「21 KOMCEE」
東京大学には、
建設当時に「理想の教育棟」とよばれ、現在は「21 Komaba Center for Educational Excellence(21 KOMCEE)」と名称の教育棟があるようです。
(東京大学)(一部抜粋)「21 Komaba Center for Educational Excellence 」
学びの空間=アクティブラーニング
自ら考えて判断する。仲間や教員と議論しながら互いに切磋琢磨する。リベラル・アーツ教育の根底には、主体的な学び・能動的な学びがあります。キーワードはアクティブラーニング。理想の教育棟の8つのスタジオ教室は、アクティブラーニングを支援する新たな空間を提供します。学生と教員が一体となって参加できる授業を設計する。そのために、机・椅子を自由に配置し、黒板や教卓に縛られない参加型の講義を可能にします。
知の泉=滞在型の学びのオアシス
知に出会う・知とふれあう。
大学のキャンパスは、ただ講義を聴き、それで帰ってしまうような場所ではないはずです。そこにいると何かにめぐり会える・そこに何かがある予感。
理想の教育棟には、開放的なホールやアリーナ、美しい照明など、教室を出ても快適に滞在できる空間を用意しました。授業が終わってクラスメイトと談笑する。興味が湧いたことを教員に話してみる。そんな「滞在型の学習」のために設計されています。
ゼロ・エネルギー・ビル=先進的な環境教育
快適さの追求と環境負荷への配慮。
これからの社会で、そして、もちろん大学のキャンパスでも避けて通ることのできない課題です。目指すのはゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)。
理想の教育棟では、Zero Energyのコンセプトにもとづいて建物全体を運用します。人工知能を使って空調や照明をコントロールし、自然の力を最大限に活用して低環境負荷を実現する。
使う側にもZero Energyへの意識を促す工夫が盛り込まれています。
「教育と科学技術の強化に向けて」(大学マネジメント研究会)
NPO法人学校経理研究会は、
下記の通り2012年2月13日(月)に「教育と科学技術の強化に向けて」というテーマで講演会を開催するようです。
(大学マネジメント研究会)(一部抜粋)このたび、NPO法人学校経理研究会では「教育と科学技術の強化に向けて」と題し、これからの日本の教育はいかにあるべきかについて、下記の通り有識者をお迎えし、講演会を開催いたします。是非ご参加いただきたくご案内申し上げます。なお、会場の関係で定員先着 180 名とさせていただきますのでご了承ください。
//日時//
2012年2月13日(月)13:30 ~ 17:00
//会場//
ホテルグランドヒル市ヶ谷
//主な内容//
講演「教育と科学技術の強化に向けて」
神田眞人氏
(財務省主計局主計官(文部科学担当))講演「日本の大学に求められていること」(仮題)
清成忠男氏
(法政大学 名誉教授 学事顧問)総括コメント「これからの大学の財務運営はどうあるべきか」
コメンテーター:
清水雅彦氏(慶應義塾大学 常任理事)
五十嵐義明氏(徳島大学 理事(総務・財務担当))
植草茂樹氏(新日本有限責任監査法人 公認会計士)
参加費等詳細につきましては、上記サイトでご確認ください。
金沢工業大学 「学びたい研究室を探そう! K.I.T.金沢工業大学 研究室ガイド」
金沢工業大学では、
4学部14学科の全研究室を紹介したサイト「学びたい研究室を探そう! K.I.T.金沢工業大学 研究室ガイド」を開設したようです。
(金沢工業大学)(一部抜粋)
2013年卒マイナビ大学生のライフスタイル調査
株式会社マイナビは、
「2013年卒 マイナビ大学生のライフスタイル調査(携帯・スマートフォン・SNS等の利用状況について)」を実施し、その結果を公表しています。
(株式会社マイナビ/2012.01.24)(一部抜粋)~ 学生のスマートフォン所有率は59.3%、前年比42.9ptの大幅増 ~
2013年卒業予定の大学生を対象に「大学生のライフスタイル(携帯・スマートフォン・SNS等の利用状況について)」に関するアンケート調査を実施いたしました。この1年で所有率が急増したスマートフォンをはじめ、ソーシャルメディア、SNSなどの利用状況について報告致します。
【TOPICS】
■1:携帯電話の活用について
携帯電話の用途、インターネットが中心に。■2:スマートフォンについて
学生の所有率は59.3%、前年比42.9ptの大幅増。■3:ソーシャルメディア・SNSについて
よく利用するソーシャルメディア・SNSサービスは、Facebook、Twitterが急増。
一方、就活への活用は消極的。■4:情報メディアについて
インターネットを情報源、信頼度が高い情報メディアとして利用する割合が増加。



